カードローンで完済を繰り返すと増額されるという話を聞きました。その情報を教えてくれた人によると、カードローンを利用して完済を繰り返していると信用が高まって、その結果自動的に増額されるということでした。
この話は本当でしょうか?完済して借りるというのを繰り返していると、自動的に借り入れ限度額が増額されますか?結構頻繁に借り入れと完済を繰り返しているのですが、僕の持っているカードローンは増額になりません。
確かに以前はそのようなこともありました。しかし、それはもう10年以上も前の話です。完済していなくても返済が毎月確実に行われていると、気が付いたら増額されているということは良くありましたが、増額されたことに気づかず使ってしまえば本人の知らないうちにどんどん借金が増えていくということにもなりますからね。今はこのような自動的に増額されるということはなくなってきています。
変わって今は、返済を遅れることなく継続していると、増額の案内が届くことが一般的です。ATMによってはお金を借りる時に増額の勧誘が来ることもあります。いくら返済が確実で信用できる顧客だったとしても、自動的に増額されるようなことはなく、あくまでも「増額できそうですけど申し込みますか?」といったようなスタイルに変わってきています。
実際に申し込んだ場合でも確実に増額されるわけではありません。そこからまた再審査が行われ、審査に通らなければ増額は認められないということになります。もちろん、返済がしっかりとできていたとしても、ほかの要素で審査が否決になるということは充分に考えられるのです。いくら増額のお勧めをされたとしても、確実に増額できるというわけではありません。
しかし、返済が確実なのであれば、増額したいのは借り手側も貸し手側も同じです。今まで遅れることなく返済しているのであれば、増額の申請が通る可能性は高いでしょう。ほかにも現在の借り入れの金額や、収入の状況などによって増額の申請結果は変わってきますが、増額を希望しているのであれば例えお誘いがなくても増額申請してみるのは良いことでしょう。
最近では借り入れの限度額は年収の三分の一という金額が一つの目安になっています。もし、現在の借入金額が年収の三分の一に満たないのであれば、増額の申請が通る可能性は高くなります。返済も遅れたことがなく、過去に完済もしたことがあり、更に他社も含めた借入金額が年収の三分の一に達していないのであれば、増額の申請はしてみたほうが良いでしょう。
ただ、増額の申請を行うときには追加で書類が必要になったり、在籍の確認連絡が再度来ることになったりすることもあります。増額といえども新規の申し込みとあまり変わらないと思っておいたほうが急な出来事に驚くこともないかもしれませんね。申し込みは電話やインターネット、店頭など様々な方法があります。
【参考ページはこちら】
新規で作ったカードローン、すぐに増額する方法はある?
カードローンは審査に通ったとしても、利用可能限度額が定められています。これは借りすぎる事によって返済する事が出来なくなる事を防ぐ為であり、こうする事によって良い利用を即す事が可能になります。ではこの利用限度額はどうすれば増額する事が出来るのかというと、一つ目の方法としては自分で申請することです。
この申請の際には年収や今までの利用状況の審査が行われます。今までしっかりと期日を守って返済してきたかということや、今までにどのぐらい借りてきたかを調べられる事になります。一度でも延滞があった場合には増額する事が出来ない場合があります。
これは会社によってそれぞれ基準が設けてあるので、一度の滞納だけでは増額出来ない事にはならない場合もあります。これは実際に申請してみないとわからないことであるので、出来るだけ滞納はせずに正しく利用していきたいところです。また、年収に関しても影響が出てきます。少しの年収アップぐらいでは簡単に増額する事は出来ません。(こちらもご参考→カードローンの審査基準は年収?)10万円単位で変われば増額は可能です。数万円程度では増額する事によって借りすぎてしまう可能性が出てきます。カード会社としても慎重に増額を決定したいところであるので、少しの年収アップでは増額してくれません。
もう一つの増額の方法としては、カードローンを定期的に利用して毎回完済を繰り返すという方法です。カード会社の利益のあげ方は金利によるものであり、滞納せずに完済してもらえればそれだけ利益を得る事になります。そういった完済を繰り返す優良な利用者にはもっとカードローンを利用してもらいたいと思うので、更なる利用を願って限度額をカード会社が勝手に上げてくれるというものです。
カードローンで完済を繰り返すと増額するシステムを導入する事によって、利用者が申請をする手間を省いてどんどん利用してもらう事が可能になります。そしてカード会社にとっても低いリスクで利益を得る事が出来ます。