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絶対に秘密にしたい。職場電話なしのカードローンってある?

28歳、兼業主婦です。麻紀って言います。子供もいないので、普通に夫婦で共働きしてます。実は、夫に秘密にしている事があります。会社の同僚と不倫しているんです。ありがち、なんて言わないでください。

同僚と言っても、彼の方が年下で。部下、と言うほどではないんですが、職場でも恋愛の上でも、私の方が主導権を握っています。と、言うか、彼が甘えるのが上手いんでしょうね、多分。そんな彼の事が好きです。でも、夫の事も好きなのです。二人同時に好きなのってそんなにいけない事ですか?

その彼にも言えない秘密が出来てしまいました。実は、彼を好きな同僚女性がもう一人いて。私達の関係に気づいてしまったんです。二人でホテルに入る決定的な瞬間も写真で撮影されました。私の夫に話す!と最初は凄い剣幕でしたが、何とかなだめたりしている間に、彼女にお金を払う事で解決する事になりました。本当に、彼の事が好きなのか?最初からお金目的なのではないか?と、思わないでもないですが。

とにかく、お金が必要になりました。でも、共働きと言っても、そこそこの生活を送っているので、自分の自由になるお金があまりありません。貯金もあるのですが、定期貯金&積み立てなので、それを解約したと夫に知られたら、それこそ全てがバレてしまいます。

悩みぬいた末に、カードローンを使う事にしました。こんな汚いお金、とっとと払ってしまって楽になっちゃおう、と思ったのです。

それで、知りたいのですが。職場に連絡があるって本当ですか?在籍確認と言うんですか?困るんです。彼に知られるのも嫌だし、彼女に知られたら、何だか凄く惨めな気持ちになりそうで。これが無いカードローンはあるんでしょうか?どうか、教えてください。

原則、職場連絡のないカードローンはありません

麻紀さん、ひどい目に遭いましたね。でも、それだけのリスクは覚悟の上だったのではないでしょうか?不倫って、やっぱり、結局のところ、どこにも行き場所の無い恋愛だと思うのです。と、これは私の考えですね、失礼いたしました。

今回のご質問は、職場連絡に関してでしたね。カードローンは基本的に、これの無いところはありません。返済能力があるかを知りたい為に、その人がちゃんと会社で働いているかを、カードローン会社は調べるのです。最近は、ネットの発達で、証明書類各種を、あまり用意しなくて良くなってきました。ですが、この在籍確認だけは無くなる傾向は無いようです。

しかし、ご安心ください。カードローン会社名で、麻紀さんの職場に電話がかかってくる事はありません。個人名で、電話をかけてくるので、まず、カードローン会社が麻紀さんに連絡を取った事が分かる事は無いですよ。今の危機を、何とかカードローンを利用して、脱出してくださいね。

【参考ページはこちら】
カードローンを利用しやすい職業ってあるの?

カードローン:職場電話なしにする方法は?

若い男性、特に未婚の男性は、彼女のためにいろいろお金を使うことが多いですよね。彼女のためですから、お金を使うこと自体に幸せを感じている人も多いでしょうが、一方で、現実的に、自分の生活費などに鑑みて困ってしまうこともあるでしょう。

若いうちは、給料も高くはありません。大手企業でも同じです。ある程度の年齢になり、役職がつくまでは、安月給で暮らさなければならないのです。彼女の今の幸せな顔を見たい反面、彼女と将来結婚する可能性も考えれば、月給ギリギリまで使っているわけにもいきません。貯金しなければならないのです。

しかし、金の切れ目が縁の切れ目というように、お金にせこい男性からは、女性は離れていくものです。良好な関係を維持していくためには、必要なときはしっかりとお金を出す。この姿勢が大事なのです。

そのような背景があるからでしょうか、最近では若い人たちの間で、カードローンが当たり前のように普及しています。カードローンとは、簡単に言えば借金のことなのですが、通常のローンとは異なり、契約しても借りなければ金利も付きません。契約時には借り入れ限度額が設定されます。これは個人により違います。この限度額の上限までであれば、いつでもコンビニや銀行のATMなどから引き出しが可能という便利なものなのです。いざという時の出費には、大変重宝されます。

ところでこのカードローンですが、信用審査の一環で、在籍確認というものがあります。職場に電話が来るのです。本当に契約者がその職場で働いているかどうかを確認するものです。しかし、この在籍確認が嫌だという理由で、カードローンの申し込みを露著している人がいます。
(⇒会社に電話をかけてこないカードローン会社は本当にある?

そのような人は、申し込みの段階で、オペレーターにその旨を伝えましょう。金融機関によっては、職場電話なしで契約をしてくれるところもあります。社員証や給与明細などの提示で、在籍を確認するといった方法です。すべての金融機関がこれを行っているわけではないので、申し込みをする前に確認をしておきましょう。

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