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ニートがカードローンを申し込むとどんな審査があるの

大学を卒業したものの、就職活動がうまくいかず、そのままニート生活に突入しました。生活は両親と一緒に暮らしているため、とくにかからないのですが、ちょっとしたものを購入するとき自分に自由にできるお金が少ないのが悩みです。アルバイトをしたこともあるんですが、なかなか長続きしません。お金がなくなったら1ヶ月程度バイトしてまたニート生活・・のような繰り返しです。

継続してできればいいのですが、つい怠けグセがついてしまっています。ニートがカードローンを申し込むと審査は通るものでしょうか。返済にはちゃんとアルバイトするつもりでいます。カードローンの審査ってどんな内容ですか。

ニートがカードローンに申し込んでも審査は通常と同じです

どのような経緯でニート生活を送っているのかわかりませんが、ニートと聞くとあまりいい印象がないのは世の中の意見ではないでしょうか。「働く意欲があるのに仕事が見つからないから働けない人」ではなく、「働く意欲がないから働かない」という意味に捉えている人が多いのではないのでしょうか。「勉強できるのに勉強しない、働けるのに働かない」という感じですかね。自分の意思でだらだらした生活を送っている人がニートだと思われています。

そんなニートの人にカードローンを提供してくれるところはあるのでしょうか。結果からいうと、そんなところはまずありません。働く意欲のない人にお金を貸してくれる人はいませんよね。貸したって返ってこない可能性のほうが高いわけですからね。そんな人に貸してくれるところはないでしょう。

カードローンを申し込んでも審査に落ちる可能性のほうが高いですが、例えば申し込んだとしてどんな審査があるのでしょうか。審査内容は通常仕事をして、安定収入のある人と同じだと思ってください。職業の欄に「ニート」もしくは「無職」と記入するしかないわけなので、この時点で審査は終了でしょうね。機械が瞬時に判断する、仮審査や簡易審査のある金融機関では、本審査に行く前にここで落とされるでしょう。残念ですが、人間が審査する以前の問題というわけですね。

短期でもせっかくアルバイトをしているのなら、がんばって継続してみてはいかがでしょうか。ある程度継続して収入が得られるようになったらカードローンの審査も通りやすくなりますよ。職業も「ニート」から「アルバイト」になるわけですしね。カードローンの審査のときには、正社員として働いている人が通りやすいのは確かですが、アルバイトでも継続して働き続けている人であればちゃんと信頼してもらえますよ。
(⇒カードローンを利用しやすい職業って何?

働き出してすぐというのはなかなか信頼が得られないでしょうが、最低でも3ヶ月程度、できれば1年程度続けていれば審査に通る確率はかなり上がりますよ。毎日働くのが厳しいのなら、週に3日でも構わないので、とにかく続けることが大事ですよ。

カードローンの審査に通りたければ、とにかく「ニート」からは脱出しましょう。少しでもアルバイトをすれば、それだけ収入になるわけだし、カードローンも組めていいことだらけです。一度カードローンをつくっておけば、変な話ニートに逆戻りしてもカードは使えるわけですよ。

ニートであってもカードローンの審査は通る?

ニートはイギリスで誕生し、日本に普及した言葉です。その後英語圏では使われなくなってしまいましたので、和製英語のような形で、現在は日本でのみ使われています。この定義は「学校にも行かず、働きもせず、職業訓練も受けず、就職活動もしてない」といったものです。カードローンの申し込み要件には金額までは明記されていないまでも「一定の収入がある人」とあるものは多く、純粋なニートであれば審査に通ることはおろか、申し込みすら難しいことになります。

しかしニートの人の中には、実家が事業を営んでいるケースもあるでしょう。家から貰うお小遣いを、実家は事業の中で給与の支払いとして計上しているかもしれません。それであれば家族や本人が「ニートだ」と判断していても、実際は給与所得者です。それを申し込みの際に所得として記入しても、嘘を付いたことにはなりません。給与明細がないことも、「家業なので」ということをはっきりと話し、在籍確認も取れれば何も問題はないでしょう。

銀行のカードローンは銀行と保証会社の判断で貸付限度枠が設定されますし、貸金業者の場合は総量規制の限度を厳守した貸付限度枠が付与される可能性が高くなります。特に大手の方が、柔軟に対応する傾向にあります。

ただし給与明細が出せない場合には、貸金業法で定められている収入確認が必要なケースなどに注意が必要です。1社での借入が50万円を越える場合、他社との合計が100万円を越える場合、前回の収入確認を行ってから3年を経過している場合、この3つのいづれかに該当すれば所得を証明する書類の提出が義務となるのです。反対に、1社のみの取引で、50万円を超えないのであれば、所得を証明する書類の提出が求められない可能性が高いということとも言えます。

また問題は在籍確認です。自宅と家業の会社の電話番号が違う場合、会社の方でも在籍確認が取れるのかがポイントです。在籍確認は勤め先、もしくは自宅と勤め先の両方で行うことが多く、その対応によってはせっかく審査に通っても最終段階で否決になることも充分に考えられます。

【参考ページはこちら】
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